スキマバイトサービス「タイミー」を提供する株式会社タイミー（所在地：東京都豊島区、代表取締役：小川 嶺）は、「タイミー」の働き手のうち、本業は会社員で、副業として「タイミー」を利用している1,117名を対象に、「副業」に関する実態調査を実施いたしました。

本調査の結果、2022年になってから「タイミー」で副業を始めた人が65.4％いることや、過去調査（＊）にて「タイミー」を利用する働き手の属性の変化として、会社員が全体に占める割合は16.7%（2019年11月）から、39.9%（2022年5月）に増加しているなど、副業目的で利用する会社員の働き手の割合が増加していることがわかりました。
（＊：2022年5月実施「値上げラッシュとスキマバイトに関する調査」
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000133.000036375.html）

2022年7月に改定された厚生労働省のガイドライン「副業・兼業の促進に関するガイドライン」において、企業に対し「副業への対応状況についての情報公開を推奨すること」などが明記されるなど、政府としても従業員の多様なキャリア形成を促すことを目的にした動きが起きており、大企業やベンチャー企業を中心に促進が進んでいる副業解禁の波は、今後さらに加速することが予想されます。
弊社が掲げているビジョン「一人ひとりの時間を豊かに」、ミッション「『働く』を通じて人生の可能性を広げるインフラをつくる」を実現するべく、好きな時間に好きな場所で働けるサービス特性を活かし、副業機会の提供、働き手の多様な働き方の提案、キャリア形成の後押しをしてまいります。

■調査概要
調査名        ：副業目的でタイミーを利用する会社員に関する調査
調査期間     ：2022年8月3日（水）～2022年8月7日（日）
調査対象     ：「タイミー」の働き手のうち本業が「会社員」の1,117名
年齢           ：10代～60代
調査方法     ：インターネット
エリア        ：47都道府県

■調査結果詳細
「タイミー」で副業を始めた時期は、2022年が65.4％と最多の回答だった。社会的な副業への追い風に加え、長引くコロナ禍や物価高の影響なども関与していると考えられる。

「タイミー」を利用する働き手の属性割合推移では、会社員が全体に占める割合は16.7%（2019年11月）から、39.9%（2022年5月）に増加しており、副業目的で利用する働き手の割合が高くなった。

副業をする目的についての回答では、「生活費の足しにするため」と回答した人が69.2%と最も多く、「趣味や娯楽に使う」、「貯蓄や投資に使う」という“普段の生活に直結する目的”で副業をする人が主流であった。一方で「キャリアアップ・スキルアップのため」、「本業では経験がない仕事の経験ができるため」、「やりたいことを実現するため」などの“自身の夢・目標・可能性などに通ずる目的”で副業をする人も一定いることがわかった。

副業による収入の中央値は20,000円〜29,999円（1ヶ月あたり）で、副業にあてている時間の中央値は、5〜10時間程度（1週間あたり）となった。

副業意欲の変化については、“コロナ禍”や“物価高”によって「副業意欲が増した」と回答した方が約半数になった。“コロナ禍”と“物価高”を比べると、“物価高”の方が、9.5ポイント副業意欲に与えた影響が大きいことがわかった。

会社員の内訳および、本業で得ている年収は以下。