タイミーは、「働きたい時間」と「働いてほしい時間」をマッチングするスキマバイトサービスとして、2018年8月にサービスを開始しました。

2021年末には200万人、2022年8月には300万人、そして2023年1月には400万人と順調にワーカー数を伸ばし、今回の500万人突破に至りました。働き方が多様化し、好きな時間・好きな場所で働ける「スキマバイト」の利便性が広く浸透、定着してきたことはもちろん、2022年以降継続する食品や日用品、電気料金などの値上げラッシュの影響や副業推奨の流れを受けて、ワーカー数が大きく伸びています。

また、ワーカー数だけでなく求人を掲載する事業者の数も大きく伸び、2023年6月現在、事業者数は46,000社、事業所数は130,000拠点となりました。「スキマバイト」の働き手が現場の人手不足解消に貢献することはもちろん、さらには売上の向上など自社の事業にも大きく貢献するという理解が進んだことが事業者数・事業所数の伸びの要因の一つであると考えられます。サービス開始以降、物流業や飲食業、小売業で多くご利用いただいているタイミーですが、近年は人流回復やインバウンド需要の回復に伴い、ホテル・宿泊業での利用も伸びてきており（※2）、様々な場所でご利用いただけるサービスとして成長してまいりました。

当社は「『働く』を通じて人生の可能性を広げるインフラをつくる」のミッションを掲げています。今後も「働く」のインフラになるべく、働き手がいつでも・どこでもタイミーを使って働くことができるよう、そして事業者の課題解決に貢献できるよう、サービスの拡大に努めてまいります。

• ※1　タイミーの働き手のこと
• ※2　2023年4月発表「ホテル業界のスキマバイト利用実態レポート」https://corp.timee.co.jp/news/detail-1672/ 

• ワーカー数の伸び

タイミーのワーカー数は2019年末時点の73万人から、5年間で約6.8倍に増加しました。2023年1月には400万人を記録。そこから約半年で100万人増加し、今回の500万人突破に至りました。

• 事業者数・事業所数の伸び

ワーカー数同様に、事業者数、事業所数も順調に増加しており、2019年比では、事業者数は約27倍、事業所数は約16倍となりました。

• 中小企業での利用も拡大し、人手不足解消に貢献

日本の企業の99.7%は中小企業が占めており（※3）、現在多くの中小企業が人手不足の課題に直面しています（※4）。

タイミーの導入事業者を事業規模別で見てみると中規模・小規模の事業者が9割以上を占めており、事業者の規模を問わず、様々な場所でタイミーが使えるようになっていることがわかります。

すでに全国47都道府県でご利用いただけるサービスとして成長してまいりましたが、今後も「働く」のインフラとして、“働き手にとってはいつでもどんな場所でも働ける”、“事業者にとってはいつでもどこでも人手が確保できる”サービスとなれるよう尽力してまいります。

• ※3　2016年「経済センサス活動調査」
• ※4　2023年4月発表「2023年版中小企業白書・小規模企業白書」