スキマバイトサービス「タイミー」を提供する株式会社タイミー(所在地:東京都港区、代表取締役:小川 嶺)と、ウェルネス/運動施設向けオールインワン・マネジメントシステム「hacomono」を提供する株式会社hacomono(所在地:東京都渋谷区、代表取締役CEO:蓮田 健一、以下hacomono)は、6月28日(金)に、「タイミー」を利用する働き手に対してフィットネスクラブ・プール監視員の「CPR&AED安全講習会」を開催します。
本講習会では、フィットネスクラブやプール施設で利用者が安心・安全に運動ができるようにするための「CPR(胸骨圧迫+人口呼吸)」と「AED(自動体外式除細動器)」の基礎知識や技能を身につける研修を行います。運動時の怪我の対処法をはじめとしたフィットネス現場で働く上で重要なスキルを習得でき、修了者には、「CPR&AED安全講習」受講者としてフィットネスクラブやプール施設で働ける求人を、タイミーが紹介します。
実施の背景
経済産業省が公開したデータ(※)によると、健康意識の高まりや高齢化などの影響から、フィットネス市場では2015年から利用者数が増え続け、2023年は前年比3.5%で増加しています。一方で、従業員やトレーナーは減少傾向にあり、2023年の正社員とパート・アルバイトを合わせた従業員数は前年比-0.4%と人材不足が深刻です。タイミーでは、需要に対して人材確保が追いついていない状況を受け、フィットネス業界におけるスキマバイトの普及活動を強化。業務の切り出しによって任せる仕事を整理したり、フィットネスクラブの運営企業に向けてhacomonoと共同でスキマバイト活用セミナーを開催したりと、業界における認知拡大や導入支援に取り組んでまいりました。ここ1年間でフィットネス業界におけるスキマバイトの利用は拡大し、タイミーを導入するフィットネスクラブは、前年同月比約1.6倍に増加しています。
hacomonoは、2019年3月より「hacomono」の提供を開始し、フィットネス市場における入会・予約・決済などの手続きをデジタル化することで、店舗のスタッフ業務を大幅に省力化。テクノロジーの活用を促進し、フィットネス業界の成長を後押ししてきました。
そしてこのたび、フィットネス業界において特に夏場に需要が高まるプール監視員として、専門知識を学んだスポットワーカーが活躍できるようにするため、タイミーとhacomonoが連携し、タイミーの働き手に向けた「CPR&AED安全講習会」の開催を決定。より専門性の高いスキルを得ることで、スキマバイトの働き手が担う業務の幅を広げ、フィットネス業界の人材不足の解消や安心安全な顧客体験に繋げることを目指します。
講習会の内容
本講習会は、有資格者のhacomono社員が講師となり、フィットネスクラブやプール施設で利用者が安心・安全に運動ができるようにするための「CPR」と「AED」の基礎知識や技能を身につける研修を行います。講座では、ウェルネス現場での救命処置の必要性やAEDを用いた心肺蘇生「CPR&AED」についての基礎学習、実技では、AEDを用いた心肺蘇生法や外傷処置を学びます。本講習を受講することで運動時の怪我の対処法などフィットネス現場で働く上で重要なスキルを習得でき、修了者には、「CPR&AED安全講習」受講者としてフィットネスクラブやプール施設で働ける求人を、タイミーが紹介します。
開催概要
- 開催日時:6月28日(金)/① 11:00-13:00、② 15:00-17:00
- 開催場所:株式会社hacomono 本社(東京都渋谷区神宮前2丁目34番17号 住友不動産原宿ビル5F)
- 研修内容:「CPR」と「AED」の基礎知識講座と技能講習
- 講座:ウェルネス現場での救命処置の必要性、AEDを用いた心肺蘇生「CPR&AED」
- 実技:AEDを用いた心肺蘇生法、外傷処置
- 参加人数:各回8名を予定
- 参加費:無料
- 参加条件:ウェルネス業界での就業を目指す方
- 講師:株式会社hacomono 横溝 導章、吉田 宗介
- 募集要項ページ:https://corp.timee.co.jp/conts/news/hacomono_20240628/
※現時点での計画です。時期や場所等が変更される可能性があります。
※本講習会に関する詳しい情報は、「タイミー」アプリやコーポレートサイトで順次公開してまいります。
タイミーは、今後も「『はたらく』を通じて人生の可能性を広げるインフラをつくる」のミッションを実現するべく、働き手の皆様の可能性が広がる機会を提供すると共に、人手不足をはじめとする事業者様の課題解決に努めてまいります。
hacomonoについて
リアル店舗における予約・決済や入会手続きがお客さま自身のPCやスマートフォンからオンラインで完結し、店舗での事務手続きや支払い手続きが大きく削減できるクラウドサービスです。店舗側では、月謝の引き落としや未払い徴収に関するオペレーションも自動化され、スタッフ業務の大幅な省力化を図ることができます。2019年3月にサービスをリリースし、これまでに6,000店舗以上が導入しています。